家計にやさしいネットワークビジネス

〝収入が増す節約術〟

多くの家庭が経済的に苦しいご時世で「節約しながら収入を増やす」を可能にする方法をご存じでしょうか?しかもネットワークビジネスの仕組みを使っているのに被害者をだすことなく関わった全ての人が得をする方法があります。こちらは最後にお話ししますので。先に知りたい方は一番下にスクロールしてください。

固定費の中から見直す

はじめに家計費節約を考えたときに固定費の節約をおすすめします。理由は長期間支払い続けるからです。そして贅沢品や嗜好品とちがって生活パターンを変える必要がないためです。固定費と言えば「電気・ガス・水道・通信・保険」などがあげられますがこの中で大幅な節約ができる可能性の高い項目はどれでしょうか?

電気は?

電気→経済産業省資源エネルギー庁のウェブサイトによると令和3年2月3日現在、計702者事業者が小売り電気事業者に登録されているそうです。このリストに登録されている電気小売り事業者すべてが営業中ではありません。大手でもすでに撤退した会社がいくつかあるそうです。2021年1月の日経ビジネスでは「楽天でんき新規契約停止、大手新電力から中小、自治体新電力まで総崩れへ」という記事がでていました。昨年末に日本卸電力取引所(JEPX)での価格が何倍にも高騰したためのようだ。こうなると家計費の節約を目的に電力会社を選んでいる消費者にとってはもはやメリットが薄いというかリスクにさえ思えてきます。
というわけで電気の話題で長くなってしまいましたが次にいきましょう。

ガスは?

ガス→経済産業省資源エネルギー庁のウェブサイトによりますと79事業者が登録されているようです。ガスに関してはわかりませんが輸入に頼っているため価格高騰のリスクはあると考えられます。

ちなみに日本のエネルギー自給率は9.6%で世界主要国では34位だそうです。1位はノルウェー、2位オーストラリア、3位アメリカと続きます。(経済産業省資源エネルギー庁のウェブサイト参照)

Screenshot of www.enecho.meti.go.jp

水道は?

水道→水道もわかりません。水道民営化というキーワードで検索するといろいろ出てきますがまだ議論中でしょうか?よくわかりませんが節約するなら水の出しっぱなしを無くすとか今までやってきた節約方法で気をつけていくしかないです。

通信は?

通信→固定電話・携帯電話やインターネット接続に関しては利用方法や目的によってさまざまなニーズに合ったサービスプランが用意されているので一言で大幅な節約を可能にするのは格安SIMだと思います。私も実際に数年前から格安SIMを利用していますが以前はA社で家族4人で毎月約20,000円〜23,000円くらいかかっていました。それが格安SIMのM社に変えたら約6千円くらいになりました。現在はLINEモバイルを利用していますがぜんぜん困りません。ラインの通話はギガ消費にカウントされないプランに入っていますのでメッチャお得と言ったところです。LINEモバイルと言えばSoftBankからLINMOという新ブランドがスタートするようですね!https://www.linemo.jp/ ちょっと気になります。


なので格安SIMに切り替えると大幅な節約ができますね。月に14,000円節約できたとしたら年間168,000円も節約できてしまいます。10年間で計算すると168万円にもなりますね。車買えそう。

保険は?

保険→ここでいう保険は損保ではなく生保になりますが生命保険は節約率100%という選択もありかも?つまりいらない。やめればいいんじゃないかと言う話もよく聞きます。生命保険不要説にかんしてはAmazonで検索すれば多くの書籍がヒットします。なのでこれらの本を購入して読んでいただければ安心して生保を解約できるかもしれません。(あくまでも自己責任ですからよろしくお願いします。)簡単に言うと日本国民は全員世界最強レベルの保険に入っているという話で国民皆保険に入っているわけですから民間の生保に高い掛け金を払い続けるより貯金に回した方が賢いと言う考え方もあるという話。
生命保険文化センターによると1年間の一世帯あたりの平均掛け金は約38.5万円のようです。(生命保険文化センター参照)

大幅な節約ができる可能性の高い項目は「通信と生保」です。

極端な例ですが格安SIMにして年間168,000円、生保やめて年間385,000円をあわせると合計553,000円も節約できます。なかなかそんなことは難しいでしょうけど格安SIMくらいなら気軽に試せるかもしれませんね。生保はいらないと分かったとしてもやっぱり心配でやめるにはやっぱり抵抗があります。

関わった全ての人が得をする方法

最後になりますが私が推奨しているネットワークビジネスは生命共済となります(会社名は伏せておきます)。
生命保険からのブランドチェンジするだけで家計は楽になりネットワークビジネスの仕組みを使っているのでこれをビジネスとして紹介することが可能となっています。
保険は募集人資格がなければ販売できないのでは?
そうです生命保険は資格がなければ販売できません。しかし共済は特定の枠の中での相互扶助となり生命保険のように不特定多数の人々に販売する必要が無く組合員のかたがご自身で入られるため販売はありません。紹介した人に何かあった場合は直接組合に連絡して対応していただけるのでそのような心配はいりません。
まずは節約ができて家計が楽になって、このお得な情報を他の方に教えてあげるとその方がご自分で情報を確認して自分の意思で生保のブランドチェンジをして得をする。このお得の連鎖こそ被害者意識を持つ人をだすことない唯一無二のネットワークビジネスと言っても過言ではありません。
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